情報通信研究機構 - 関連ブログ

【セキュリティ ニュース】新「NOTICE」がスタート、脆弱性ある機器も注意喚起対象に(1ページ目 / 全3ページ):Security NEXT

総務省、情報通信研究機構(NICT)、ICT-ISACは、IoT機器を悪用したサイバー攻撃を防ぐ取り組みとして、あらたな枠組みのもと「NOTICE(National Operation Towards IoT Clean Environment)」を開始した。 これまでも、ボットネットの活動を抑制し、DDoS攻撃などを防止するため、脆弱なIoT機器を調査し、注意喚起を行う...

書面の監査業務「25→12時間」に半減 生成AI、旭化成の活用策は?

連載:生成AI 動き始めた企業たち 生成AIがビジネスを大きく変えようとしている。従来のルールを覆す「ゲームチェンジャー」となり得る新技術に、企業はどう向き合うのか。生成AIの独自開発・活用に名乗りを上げた企業に構想を聞く。 これまでの掲載 日本IBM、サイバーエージェント、日立製作所、富士通、NEC、パナソニ...

光ファイバー回線で30万1000Gbps! 超爆速ネットスピードが達成可能に

光ファイバー回線で30万1000Gbps! 超爆速ネットスピードが達成可能に2024.04.08 08:0052,771 Maxwell Zeff - Gizmodo US [原文] ( 湯木進悟 ) 完全にストレスフリー! ネットが遅い。待たされる。このストレスって、けっこうありますよね? ですが、もうよほどのことでなければ、そのストレスを感じることがない光...

米国政府、「月の標準時」策定をNASAに指示

米国大統領府は4月2日、NASA(米航空宇宙局)に対し、月の標準時「Lunar Time」(LTC)の策定を指示した。NASAは、国防省や国務省などと連携し、遅くとも2026年末までに標準化するための計画を提案することになる。 LTCは、月面やその周辺で活動する際の基準になる時間。文書では「今後10年で米国は同盟国などと協力し、...

学校カメラがウイルス感染 セキュリティー欠陥放置か

小学校や保育園の防犯カメラが昨年、サイバー攻撃を受けてコンピューターウイルスに感染していたことが総務省などへの取材で31日、分かった。総務省は昨年10月、文部科学省やこども家庭庁を通じ、学校や保育園にセキュリティー対策の強化を要請した。 カメラはいずれも「IoT機器」と呼ばれ、Wi―Fiなどでネッ...

情報通信研究機構が毎秒378.9テラビットの光通信に成功して世界記録を更新、光ファイバー1本で「日本の全トラフィックの11倍のデータ」を伝送可能

情報通信研究機構(NICT)のフォトニックネットワーク研究室を中心とする国際的な研究チームが、光ファイバーを用いて毎秒378.9テラビットの通信に成功し世界記録を更新しました。 既存の光ファイバ伝送で、伝送容量と周波数帯域の世界記録を達成|2024年|NICT-情報通信研究機構 https://www.nict.go.jp/press/2024/03/29...

NECとNTT、世界初、12コア光ファイバーによる7,000km以上の長距離伝送実験に成功~大洋横断級光海底ケーブルの大容量化に向けて前進~ | ニュースリリース | NTT

日本電気株式会社(本社:東京都港区、取締役 代表執行役社長 兼 CEO:森田隆之、以下 NEC)と日本電信電話株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:島田明、以下 NTT)は世界で初めて、標準的な外径(0.125mm)の光ファイバーに光信号の伝送路を12本設けた12コア結合型マルチコアファイバー(注1)を用いて、...

電波時計の電波ってどこから来るの?

正解は福島県の「おおたかどや山」と佐賀県の「はがね山」 日本に2か所ある電波塔から電波が送られてきます。 電波時計は、日本の時刻の基準となる日本標準時を電波で受信して、正確な時刻を表示する時計です。日本標準時は、情報通信研究機構が運営するセシウム原子時計によって決められており、福島県と佐賀県の送信所...

パナソニックの通信技術「Nessum」を国際標準規格として承認

パナソニック ホールディングスは、有線や無線、海中などの環境で通信可能な技術「Nessum(ネッサム)」が、国際標準規格「IEEE 1901c」として承認されたと発表した。同規格に準拠した半導体IP(Intellectual Property)コアの開発も行っており、半導体企業へのライセンス供与を始める。 有線通信で利用可能な周波数をMH...

東日本大震災で注目 ツイッターの救助要請 しかしXでは… | NHK

13年前の東日本大震災では電話が使われなくなった地域での救助や支援の要請などでSNSが注目されましたが、能登半島地震では旧ツイッターのXで救助を求める投稿の中で偽情報が過去の災害より多い傾向があることが国の研究機関のデータからわかりました。 専門家は災害時に偽情報の拡散を防ぐため、SNSの運営会社による改...


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